気象予報士はテレビやラジオだけでなく、ビジネスの世界においても活躍しやすい資格。
気象情報を企業活動の重要な要素に捉えている会社も多く、気象予報士がサービス提供の際に強みを発揮できるケースも多い。
気象会社では資格保有者の配置が義務付けられているため、需要が変わりにくいため安定につながりやすい職業と言える。
資格の種類
国家資格
気象予報士試験の受験資格
誰でも受験可能
科目の免除
①学科試験の全部もしくは一部について合格した者は、申請により、合格通知をした日から1年以内に行われる試験において、合格した科目の学科試験が免除される
②予報業務または観測業務に従事する者の養成課程で、気象庁長官が定めるものを修了し、国の行政機関で3年以上予報業務または観測業務に従事した者は、学科試験の全部もしくは一部が免除される
③国の行政機関において、予報業務または観測業務に7年以上従事した経歴のある者は、学科試験の全部もしくは一部が免除される
④応用理学部門の技術士資格をもち、3年以上予報業務に従事した経歴のある者は学科試験が免除される
気象予報士試験の受験料
11400円
学科試験の免除科目により減額がある
1科目免除の場合：10400円 2科目免除の場合：9400円
申込方法
郵送・窓口持参
気象予報士試験の受験申込・問い合わせ先
一般財団法人 気象業務支援センター 試験部
〒101-0054 東京都千代田区神田錦町3-17 東ネンビル7F
TEL03（5281）3664 URL=https://www.jmbsc.or.jp/
試験日程
年2回：8月下旬 翌年1月下旬
※試験日程は変更になる場合があります
試験地
北海道、宮城県、東京都、大阪府、福岡県、沖縄県
気象予報士試験の試験科目
【学科】多肢選択式
①予報業務に関する一般知識
大気の構造、大気の熱力学、降水課程、大気における放射、大気の力学、気象現象ほか
②予報業務に関する専門知識
観測の成果の利用、数値の予報、局地予報、短時間予報、気象災害、予想の精度の評価、気象の予想の応用ほか
【実技】記述式
①気象概況およびその変動の把握
②局地的な気象の予報
③台風等緊急時における対応
気象予報士試験の合格率
5％
気象予報士試験対策の通信講座
あり
この資格をとるメリット
気象予報のエキスパートになれることがこの資格の最大のメリット。
気象に関する国家資格はこの気象予報士だけしかなく、難関試験なので合格すれば大きく道が開ける。
気象関連企業や関連サービスを提供している企業などで大きく需要があるため、多くのビジネスパーソンにとって取得メリットは大きい。
資格取得にかかる費用・期間
予備校で通学する場合、年間150000円～300000円程度が目安。
通信講座なら70000円～100000円と安く済みやすい。
1回での合格は難しいため、勉強期間は数年を見積もっておいた方がよい。
資格取得後に有利な業界
全国の気象会社において、気象予報士は必ず必要になるため大きく有利となる。
それだけでなく、天候や気温など気象を販売の分析などに活用する多くの企業でもこの資格保有者は歓迎される。
さらに、狭き門ではあるがテレビやラジオなどで活躍できる道があるのがこの気象予報士の大きな有利ポイントと言える。
次に取得すべきおすすめの資格
防災士や中小企業診断士などがおすすめ。
おすすめ勉強法・学習のポイント
難関試験で合格率も5％台のため、焦らずに着実に知識を定着させるのが良い。
学科試験と実技試験があるが、どちらも通信講座などを利用し効率的に勉強することがこの試験への最短合格となる。
独学での合格は可能か
予備校や通信講座などを利用して勉強を進めることが必須条件となる難関資格。
勉強期間が長くなるにつれて講師や教えてもらえる環境でメリハリをつけた生活をすることが重要となる。
独学で合格できる可能性は限りなく少なく、自分ですべて準備するとなるとかなりの時間と手間がかかるため、独学はおすすめしない。
その点、通信講座なら試験対策のためのテキスト・教材が用意されているので、自分のペースで効率よく学習でき、最短合格も可能。
合格の可能性を最大限に高めるためには、1日でも早く試験対策を始めるべき。
まずは通信講座の内容をチェックするところから始めよう。