ビル空調や衛星・電気設備などの建築設備全般の設計や工事監理が的確に行われるよう、建築士に適切なアドバイスを行うのが建築設備士の仕事。
建築物の形態が多様化し、複雑化している傾向があるため建築設備に関する専門的な知識や技能を持つ者が必要不可欠となった。
建築士と連携をしながら仕事を進めていく事が多く、やりがいのある仕事として注目されている。
資格の種類
国家資格
建築設備士試験の受験資格
正規の建築、機械、電気、またはこれらと同等と認められる類似の課程を修めた者で、次の①～④の学校卒業後、または⑤の各資格取得者で、建築設備に関し一定の年数の実務経験を有する者
①大学、職業能力開発総合大学校（総合課程など）、職業訓練大学校（長期指導員訓練課程など）、専修学校（専門課程、修業年限4年以上、120単位以上）卒業後、2年以上
②短期大学、高等専門学校、職業能力開発短期大学校（特定専門課程など）、職業訓練短期大学校（特別高等訓練課程など）、専修学校（専門課程、修業年限2年以上、60単位以上）卒業後、4年以上
③高等学校、上記①、②以外の専修学校（専門課程）卒業後、6年以上
④高等学校を卒業し、職業能力開発校などを修了後、6年以上
⑤一級建築士、1級電気工事施工管理技士、1級管工事施工管理技士、空気調和・衛生工学会設備士、第1種・2種・3種電気主任技術者の資格取得者で、資格取得の前後を問わず通算2年以上 ほか
建築設備士試験の受験料
35,640円
申込期間
3月上旬～下旬
申込方法
インターネット・郵送
建築設備士試験の受験申込・問い合わせ先
公益財団法人 建築技術教育普及センター
〒102-0094 東京都千代田区紀尾井町3-6
TEL03（6261）3310 URL=https://www.jaeic.or.jp/
試験日程
【第1次】6月下旬
【第2次】8月下旬
※試験日程は変更になる場合があります
試験地
札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、広島、福岡、沖縄（沖縄は第1次のみ）
建築設備士試験の試験科目
【第1次】
学科（五肢択一式）
①建築一般知識 ②建築法規 ③建築設備
【第2次】
設計製図：記述および製図による「建築設備基本計画」「建築設備基本設計製図」
※建築設備士の資格取得後、建築に関する実務経験が4年以上の者は一級建築士試験の受験資格が得られる
建築設備士試験の合格率
20％前後
建築設備士試験対策の通信講座
あり
この資格をとるメリット
建築設備資格の最高峰として活躍できる。
現在では省エネ基準適合義務にのっとった建築が求められるため、建築設備士の需要が以前よりも増加している。
建築技術の進化に伴い建築設備士の必要性がどんどん高まっていくため、今後も需要が伸びて将来性のある資格として期待される。
資格取得にかかる費用・期間
半年～9か月で200,000円程度が目安
資格取得後に有利な業界
ゼネコン、設計事務所や設備工事などを請け負っている会社で有利となる
次に取得すべきおすすめの資格
1級建築士や1級管工事施工管理技士、1級電気工事施工管理技士などを併せて取得している人が多いのでおススメ。
おすすめ勉強法・学習のポイント
1次試験は学科試験で択一式のみの出題だが、2次試験では記述式や製図で知識が問われるため表面的な学習では厳しくなる。
体系的にまとめられたテキストと問題集、それと2次試験対策をしっかりとすることが重要となる。
独学での合格は可能か
1次試験は独学でも対応できるかもしれないが、2次試験では通信講座などを利用しないと合格までの道のりは険しくなることが予想される。
問題演習をひたすら行っているだけでは2次試験に合格する力がつかないため、やみくもに問題を解いているだけでは表面的な学習になってしまうだろう。
比較的難関試験であるため、講座利用を前提に考えた方が合格の近道となる。
独学でも合格できる可能性はあるが、自分ですべて準備するとなるとかなりの時間と手間がかかるため、独学はおすすめしない。
その点、通信講座なら試験対策のためのテキスト・教材が用意されているので、自分のペースで効率よく学習でき、最短合格も可能。
合格の可能性を最大限に高めるためには、1日でも早く試験対策を始めるべき。
まずは通信講座の内容をチェックするところから始めよう。